モノづくり日本会議セミナーが新聞に掲載されました

5月19日(木)にリアル(対面)で行なった、モノづくり日本会議セミナー「アフター・コロナにおいて戦略をやり切る経営と職場づくり」を日刊工業新聞様が6月30日付の記事で取り上げていただきました。

モノづくり日本会議とは、前身である「モノづくり推進会議」として2007年に設立以来、わが国モノづくりのグローバル競争力強化や新産業育成に寄与するための研究会、シンポジウム、交流会などを実施し、現在、2,000社を超える会員企業をはじめ、官公庁や大学・高専などの教育機関などとの連携を行なっている団体です。

実は、今回はモノづくり日本会議としてはかなり久々にオンラインではなく対面形式のセミナーでした。
オンラインの方が集客は容易なのですが、あえて私もリアル開催に拘ったのは、参加者の皆様がご自身の企業やチームでイノベーションを実現するための「ホンネ討議」を、理屈ではなく体験の中で学んでいただきたかったからです。

イノベーションとは一言でいえば「今までにやったことのないことをやること」です。
そうであれば、いくら論理的に納得しても「目の前の人は本気で私と一緒にやってくれる」という心理的納得がなければ前に一歩歩みだすことはできません。そこで、本セミナーでは、集まってくださった方々に、短い時間でしたが実際に討議をしていただき、どこまで心理的に納得しているのかという「机の下」を振り返っていただくワークをやっていただきました。最終的には「リスクを張って自分の意見を言い切ること」と「異なる意見でも聴き切ること」のふたつをお伝えいたしました。ご参加いただいた方からは、かつては言いたいことを言い合いながら新技術を取り入れていたのに、裸の大様とイエスマンの組織になった瞬間に、将来に向けた投資よりも今の利益第一主義になってしまったチームの体験などの生々しい体験も伺うことができました。

最後になりますが、リスクを張って対面方式でセミナーをやらせてくださった主催者様と、会場まで実際に来ていただいた参加者の方々に心より感謝したします。
もちろんオンラインも「ロジック」を共有する上では、とても便利で有効な手段ですが、「本当に手を握ってよいのかどうか」を考える際には対面は有効だと、改めてこちらも気づかされた時間でした。

 

組織開発と心理的安全性を考えるオンラインセミナーを開催します

本年よりスタートした「内在的価値を軸とした組織作りセミナー」の第2弾をいよいよ開催いたします。

変化が続く社会において、働き方の多様性を求められる中で、「心理的安全性」は戦略遂行はもちろん、採用・定着率向上・育成にも関わる大きな経営課題です。そこで今回は、心理的安全性と内在的価値による組織開発について、株式会社タカラレーベンの執行役員である山地様にもご登壇いただき、実際に企業内で取り組まれているリアルな実例もご共有いただきます。

日時:2022年 5月26日(木)   16:00~17:30
場所:オンラインセミナー
費用:無料

セミナーの中では、心理的安全性の構築と組織開発を行っていくうえで重要な、下記の2つのポイントについて解説いたします。
①コミュニケーションに対する考え方を根本から変える
②問題解決に対する考え方をアップデートする

セミナーでは参加者同士で意見を交わすセッションも計画しておりますので、他の参加者のご意見も聞ける貴重な機会となります。

【こんな方におすすめのセミナーです】
・企業経営者、役員、事業・部門責任者
・大手企業の経営企画や人事で企画などを行っている方
・事業開発・新事業立ち上げなどを担当している方
・心理的安全性を組織の文化として定着させたい方

⇒お申し込みはこちら

※企業研修を行っている会社の方・コンサルタント会社の方・個人事業主や自営業の方のご参加はお控えください。

【登壇者】

山地 剛(やまじ ごう)
株式会社タカラレーベン
上席執行役員経営企画本部本部長兼人事部部長

ライフスタイルの「新常識」を発信し社会課題の解決に貢献する不動産総合デベロッパー タカラレーベングループにおいて、経営戦略・人事戦略の両側面から社内における心理的安全性の浸透を計画し、実施している。中期経営計画で掲げる「ナショナルブランドの確立」に向け、「DX」「ESG」「人材」といった視点も戦略に組み込み、持続的な企業の成長を目指している。

藤田 誠(ふじた まこと)
株式会社シー・シー・アイ
取締役

大学卒業後、大手CRM会社にて営業、オペレーター、CRMセンター立ち上げ、チームリーダーなどを経験。2002年2月より株式会社シー・シー・アイにて組織開発コンサルタントとして活動。2010年からは組織開発のコミュニティである任意団体ODネットワークジャパン設立発起人(現NPO法人ODネットワークジャパン)として活動もしている。2017年取締役就任