CCIは1986年にファウンダーの吉田と現会長の大島を中心としてスタートしました。
設立当初から「経営者や内部変革者の内在的価値で進めることをなくして組織開発の成功なし!」
という信念をもち、30年以上変わらずに貫き続けています。
ミッション
個人・企業・社会の健全な発展と継続的な成長のために
組織開発を使って貢献すること
社会がどのような環境下におかれても、成長し続ける企業にするために。
私たちは組織開発のプロフェッショナルとして組織の問題の本質を見極め、組織内の1人ひとりが主体的に考え自分たちの力で社内変革を行うことができる組織へと導きます。自らがリスクテイクし乗り切る覚悟ができる組織こそ「戦略をやりきる組織」となり、成長し続けられる。私たちはそう確信し、経営者の真のパートナーとして会社の成長を支援してまいります。
バリュー
- 1外に対して価値を出すことを優先する(Professional)
- 2当事者意識と覚悟を持つ(Ownership)
- 3成果のためにチームに貢献する(Membership)
- 4内省的思考を大事にし、葛藤と向き合う(Conflict Management)
- 5成長することを楽しみ、我々自身が柔軟に変わり続ける(Development)
以上5つの価値観を貫き、コンサルテーションを実施してまいります。
会社概要
- 社名
- 株式会社シー・シー・アイ
- 設立
- 1986年10月1日
- 資本金
- 1,000万円
- 主な業務
- コーポレート・カルチャー・アイデンティティ(Corporate Culture & Identity = CCI)
- 役員
- 代表取締役会長 大島 岳
代表取締役社長 平尾 貴治
- 連絡先
- TEL: 03-5778-5192
- 取引銀行
- みずほ銀行 八重洲口支店
三菱東京UFJ銀行 新宿西口支店
アクセスマップ
- 〒107-0061
- 東京都港区北青山3-6-7 青山パラシオタワー 11階
- 東京メトロ銀座線、半蔵門線、千代田線、表参道駅B5出口直結
CCIの歴史と社会的背景
- 1986年 CCI設立
- 好景気の中、日本企業内ではCI(コーポレート・アイデンティティ)ブーム
当時、NTTやJRの民営化の波と共に、日本企業内ではCIブームが起こっていたが、その多くはVI(ビジュアル・アイデンティティ)に偏っているように見えた。吉田と大島は、マインド(理念)とビヘイビア(行動)のアイデンティティを確立する上で「組織開発」の考え方が必要になると考え、Corporate Culture & Identity=CCIと命名。初代社長は吉田。設立当初は東新橋に事務所を構えた。 - 1986年〜1995年【創業期】
- バブル崩壊により「チェンジマネジメント」全盛に
不採算部門の分社化や売却・合併によるコンサルテーション、バブル崩壊後の大規模なコストカットを現場の主体性を持たせながら進めていく案件など「戦略をやり切る企業文化づくり」という切り口で変革をバックアップしていった。
大島を中心とした体制に移行。お客様のニーズにお応えするべく、外部とのアライアンスを組んだ仕事も多くなった。 - 1995年〜2005年【黎明期】
- 急成長企業と老舗企業の組織内改革がテーマに
IT革命により人と組織の働き方に変化が起こった時期でもあり、急成長企業の組織化と人材育成の仕事が増加。
一方で、歴史ある企業からは階層別研修だけやっていることに限界を感じるという声もあがり、現実の職場の関係性を変えるアプローチを多く手がけるようになる。 - 2006年〜2010年代【発展期】
- 世界的な金融危機から災害まで。外部環境の変化が予測できない時代に。
リーマンショックや東日本大震災など、社会的に大きな影響を与えた出来事が続き、「予測できない時代」へ突入。そんな様々な危機に対して乗り越えられる体質を作るべく、企業再生のご相談や中小企業の経営にまでかかわるコンサルテーションも行う。
2006年1月より甲南大学西川教授とCCIコンサルタントによる組織開発勉強会をスタートする。2011年まで月1回のペースで開催する。この勉強会をベースに2010年に任意団体ODネットワークジャパンを設立する。その後日本国内での組織開発の普及・発展のために2015年にNPO法人化する。
2018年4月1日、平尾が代表取締役社長に就任。大島は代表取締役会長となり現在の2代表体制へ。2020年代に突入した今、変化が予測できないからこそ、より一層組織開発が必要とされる時代となったと感じている。
関係・協力会社、団体
ODネットワークジャパンは2005年にCCI内で行われた勉強会からスタートし、NPO化した団体です。
現在も弊社会長が事務局長を務め、活き活きと働ける職場や組織を増やすべく学ぶ機会を創出しています。
実施プログラムについてご質問やご相談等ございましたら
下記にてご連絡くださいませ。